経営実務支援サービス
(１) 社長が実務・雑務に追われて、トップマネジメント、トップセールスに専念できない・・・
(２) 方針・計画が決まっても、本業が忙しくて実行できない･･･
(３) コンサルタントに言われて、わかっているのに実行できない･･･
(４) 経営判断指標や人事情報は、社員には任せられない・・・
(５) 間接部門の人材を増員できない・・・
こんなとき経営実務支援が役立ちます。
目的
１．社長が本来業務に専念するための経営実務支援サービス
２．トップマネジメントの効率化及び最適化
３．経営体質の改善・強化
１．経営課題解決のための実務的推進力が備わる。
２．社長業務を先行管理でき、トップマネジメントに専念できる。
３．新規事業開発に戦略的・計画的に取り組める。
４．経営幹部による決定事項が随時実行される。
５．中期的経営計画に沿った実行管理ができる。
６．経営全般にわたるシステム化が進む。
７．経営幹部が本質的業務に専念できる。
８．計数管理に基き、原価削減・経費削減が徹底される。
９．助成金、補助金がニーズに応じて随時活用できる。
１０．人事システムが整備される事で組織が活性化される。
詳しくはここをクリックしてください。
経営実務支援サービスの内容説明です。パワーポントで作成した資料をご覧下さい。